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ウイークポイントがあるなら記載方法で解決!!職務経歴書の具体的な記載方法

職務経歴書でアピールする男性

勤続年数が少なく経験が浅い場合

入社して1~2年以内では、職歴といっても記載する内容が少ないと思いこんでいる人が多いようです。

確かに入社1年なら新入社員、2年目でもまだまだ勉強が必要という時期です。

会社によっては補助的な事務から初めさせるところもあれば、営業配属ならすぐに営業に出すところもあるでしょうが、いずれにせよ経験した職務として記載できる項目は少ないのはいたしかたないでしょう。

 

しかし、新入社員なら新入社員として学んだこと、経験したことをあげてみましょう。

むしろ新入社員研修などで習得した内容、先輩社員から伝授された仕事のコツなどはビジネスの基本中の基本。ビジネスマナーや電話の取り方などがきちんと身に付いているかも大切なことなのです。

採用側も年齢の若い人や未経験者を採用する場合は、まずはビジネスの基本的な資質が備わっているかを重視します。

あとはその人の人物像や仕事への姿勢、組織への対応性や協調性、若い人に欠けがちなコミュニケーション能力、将来へのビジョンを描いているかなどが判定の重要なポイントとなります。

これらを自分の言葉で表現することに努めてください。




単調な業務の連続で仕事の幅がない場合

よく、自分の仕事を振り返ると単調な仕事しかしてこなかったという人がいますが、これはその人の仕事への認識の甘さ、あるいは不満の表れに過ぎません。

会社としては、単調な仕事しかさせなかったという気持ちはなく、むしろ大事な仕事の一端を「任せてきた」と思っているはずです。

企業の歯車のなかで仕事を行っていくには、ルーティングワークも欠かせない業務であり、それをいかに効率的に正確にこなすかも重要な仕事の処理能力にあげられます。

職務経歴書に記載する場合は、その仕事がどういう目的の仕事であるか、どういう意味の仕事なのかの位置づけをはっきりさせ、どれくらいの量をこなしてきたか、自分なりにどういうことを心がけて行ったか、どういう工夫をしたかなどを記載します。

そのとき、ポジティブに仕事に取り組む姿勢をアピールする事が必要です。仕事に不満を持って転職を考える人は、逆に面接官に仕事への認識の甘さを指摘されることが多いからです。

また、単調な仕事に不満を持っていたならそれを脱却するためにどういう努力をしたか、どういう仕事をしたいかなど、単なる不満に終わらず、しっかりしたポリシーを表示しなければなりません。

今の仕事か舩逃げたいのではないかと思われないように、ビジョンを示す必要があります。

単調な仕事でもその中で経験したことから得た教訓、反省、よかったことなど具体的な経験を記載し、それらをプラスに捉えて次の会社で活かすつもりであることを示すのも必要です。

転職回数が多い場合

転職回数が多いと、採用側からは「仕事の能力あるいば技術的に問題があったのではないか」「人筒的に問題があったのではないか(協調性、忍耐の欠如など)」と、問題視されがちです。

ですからまずはそのマイナス面を払拭し、さらにはそれをプラスにする意思表示が必要です。

絶対に注意しなければならないのは、それぞれの職歴に対して、入社動機や仕事の選択のビジョンには一貫性がなければならないということです。

例えばプログラマーをやったり、メーカーの営業をやったり、はたまた今度は流通業の総務に応募してきたでは、いったいこの人は何を目指しているのかわからないし、仕事に対する姿勢すら疑われてしまうでしょう。

また、なぜ辞めたのか、次の会社はなぜ選んだのか、それぞれの理由は採用側か納得できるものでなければなりません。採用側は経営者としての目であなたを見ます。たとえば社内でいじめにあったとか、リストラにあったとしてもそれを同情的には見てくれません。

なぜそういうことになったのか、そのときどういう努力をしたのかとつっこまれることになるでしょう。

転職の回数が多ければ、その分それぞれの職場で習得したことや体験があなたならではの武器となります。それをどう活かすかです。

ただし、一つの職場での勤続年数が少ないと「経験」はしていてもその内容が問われます。

自分にどれだけの実力があるのか、さらに追求していこうと思っている分野は何なのか、自分の能力の「質」をかちんと提示することです。




異業種に転職したい場合

これは、応募書類は提出する会社それぞれにあった記載の仕方をするべきです。

何社も応募する場合、面倒だからといって判で押したように同じ内容の履歴書、職務経歴書を作成する人がいますが、それでは卒なく書かれていても、大切なものつまり「どうしても御社で働きたい」というメッセージが届かないのです。

そのためには、綿密な企業研究が必要となります。どういう事業内容で、どういう経営の展開で、募集しているのはどの分野のどういう職種なのか。

それらを知り尽くしたうえで、職務経歴書ではなぜその業種を選んだのか、そこで自分はどういう仕事をしたいのか、自分のどういう能力をどのように伸ばして会社に貢献していくつもりかなどを具体的に記載します。

特に異業種から応募する場合は、異業種からというハンディ(専門知識がないなど)をどう克服するつもりかの記載は絶対に必要です。

マイナスとなる面は採用側から指摘される前に自ら解消しておかなければなりません。

また共通項としてはどういうことがあるかなど、自分なりに分析していることを示し、軽い気持ちでの応募ではないことを強調すべきです。

転職が厳しい昨今では、やみくもに手当たり次第応募する人が多いからです。応募者自身が異業種からというハンディを取り除き、会社側のニーズにどれだけ答えられるかを前向きに示すことです。

ただしそのときの「読み」を腆っては元も子もありません。応募する会社の調査や研究は充分に行ってください。

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普段の仕事の行動も見方を変えればPR項目に

職務経歴書のまとめ方の例を示してきましたが、いざ自分の職務経歴をまとめるとなると、なかなか書き方が思いつかないと言う人が多いようです。

そこで、ここでは職務経歴書に記載してもいい(どんどん記載すべき)項目の例をあげてみましょう。

たとえば、今やパソコンは使えて当たり前の時代ですが、どういうソフトを使っていたか、オペレーション能力、グラフィックソフトの経験、モバイルによる報告・発注などの経験といった具体的な記載をするとよいでしょう。

数字が出しやすい営業や販売職なら、実績や営業方法(飛び込み営業、ルートセールス、企画営業、店頭営業など)、営業(販売)方針、など具体的に示せば採用側も理解しやすくなります。

行動や実績が表しにくい事務職やクリエイティブな職種なら、実務の内容や経験したイベント、受講したセミナー、提案書や企画書の提出、問題解決なども記載できます。

ただし、そこで会社の機密事項まで漏らすことがないよう注意してください。




自己PR文や作文が求められている場合チャンスと捉えて積極的に書こう

企業によっては応募の際に字数やテーマを決めた作文や自己PR文の提出を求めるところもあります。

人物像や表現力、マナー(文章作法や敬語)、その人自身の考え方・内面的な部分など、応募書類だけでは把握しきれない部分を知るためにこれらを求めるようです。

ところが、ある出版社の人事担当者が「以前の募集であまりにたくさんの応募があったので、今度は自己PR文の提出も求めたら、前回の半分以下の応募だった」と言っていましたが、作文が求められるととたんに応募を躊躇する人が多いようです。

しかし、自己PR文などの提出は履歴書や職務経歴書では記載できない熱意やメッセ上ンを記載できるチャンスと捉えるべきです。

面接時でも「1分以内で自己PRしてください」といわれることがあります。

一定の制限内に自分の考えをまとめる力というのは、今後のビジネスでも必要となってきますから、日頃から訓練しておくとよいでしょう。

自己PR文の作成のポイントは左の図の通りです。上手く書こうと構えたり、奇を衒おうとせず、ありのままの自分を見てもらうことを心がければよいのです。