転職

詳しく解説!新聞に掲載されている求人広告の見方

求人広告で会社のどこまで読みとれるかが重要です

ここでは転職希望者が最も利用する最大の情報源、新聞の求人広告について、読み方を説明しましょう。

求人広告は数行の隕られた文字のなかに、募集要項がうたわれていますので、詳細については問い合わせたりして自分で調べる必要があります。

 

転職は、面接試験を受けて合格すると、あとはトントンと入社に向けて話が進みます。

早いところでは合格後すぐに入社となり仕事が与えられます。

ところが、その会社について何も調べていないと、どういう会社なのかすらわからないまま入社ということになってしまいます。

大きな広告を打っていたので大会社と思っていたら社員僅か数人の零細企業だったとか、クリエイティブなマスコミ関連というコピーに惹かれて入ったら、印刷会社の下請会社だったなど、あらかじめちょっと調べておけば分かることを、それを怠ったために後悔するということにもなりかねません。

次に一般的な新聞に掲載されている求人広告をあげました。これに基づいて、各項目の読み方を説明していきましょう。




求人広告の項目の説明

募集要項

募集職種

雇用形態からは、正社員か契約社員かに分かれます。

契約社員とは一年とか半年というように雇用期間を決め、その期間中の業務や勤務条件(給与、勤務時間、勤務地等)も会社と個人との間で契約で取り決められます。契約期間の更新もお互いの確認のもとで行われます。

特に表記がなければ正社員の募集となります。たいていは「営業」とか「SE」「経理」「プログラマー」というように具体的な職種が表記されています。

紙面上、スペースの都合で簡単な表記しかされていませんが、例えば営業にしても、渉外営業、ルートセールス、企画営業など多様にありますし、営業車を使うのか、対象顧客・領域・取扱商品などによって仕事の内容は異なります。具体的な記載がなければ、応募する前に問い合わせたほうがよいでしょう。

 

ここで気を付けなければならないのは、ちょっと目新しい表現を使って、仕事内容をよく見せようとする場合があることです。

たとえば「フードショップのプロモーター」が屋台の焼鳥屋の店舗拡張であったとか、「クリーンスタッフコーディネーター」が清掃員の配置係であったということもあります。

仕事がはっきり分からないまま応募するのは危険ですし、履歴書や職務経歴書一通でも作成の労力が無駄になってしまいますから、充分気を付けてください。

応募の資格

年齢条件や経験の有無、学歴(大卒、高卒など)、必要な資格(宅建、税理士、ファイナンシャルプランナーなど)などが記載されています。

他にも「英語力要」とか、「介護や福祉に関心のある人歓迎≒店舗運営の経験者優遇≒異業界からの応募歓迎≒未経験者には研修有り」などのコメントが付け加えられていることがあります。

待遇

おもに給与についての記載です。給与について、例えば月20万円以上と記載されていたら、それは諸手当が含まれているのか、固定給なのか、歩合制・出来高制なのか、年俸制なのかなど、記載がなければ確認したほうがよいでしょう。

また、「当社の規定に応じて優遇」としているところが多いのですが、中途入社の場合、最初は非常に低い金額を設定されることがあります。

入社したら自分はどれくらいもらえるのかを聞くのは、別に恥ずべきことではなく確認してもよいのですが、担当者によってはビジネスのマナーとしてあからさまに給料を聞くのを良しとしない人もいます。

面接の終盤当たりにさりげなく聞くほうがよいかもしれません。

ほかにも「昇給」「賞与」「交通費支給」「諸手当有り」「社会保険完備」「社宅・寮有り」などの記載があるところもあります。

記載がなければ、特に社会保険関係については確認しておいたほうがよいでしょう。

勤務

実働の勤務時間が記載されています。交代制とかフレックスタイム制を導入している場合はぞ札が杞戟されている場合もありますが、詳しい内容は後で確認すべきです。時間外勤務についてはほとんど記載されませんから注意が必要です。

また、「完全週休2日制」は、毎週2日間は休日があるという意味です。

通常は土日が休日となっていますが、業種によっては平日を休日にしていたり、変則的であるところもありますから確認してください。

「週休2日制」の場合は、1ヵ月のうち1週でも週休2日であればこの表現をします。たいていは「日曜と第2・第4土曜日」などの追記があるはずです。

「年間休日日数」が記載されている場合は、これは夏期休暇と年末年始休暇、それに通常の週休の合計日数です。

なお、労働法の定めによって、年次有給休暇が勤続年数に応じた日数が与えられることになっています。

しかし、人手不足で休日もろくに休めない、残業が多いなど労働環境があまりよくないところもあります。このようなことは面接時に直接には聞き難いことですが、気になるなら調べたほうがよいでしょう。

勤務地

本社と採用部門が異なる場合がありますから注意が必要です。また、配属先が地方の各支店であることがありますから、いくつもの記載がある場合は確認する必要があります。




事業内容

主な事業内容だけ掲載するところもあれば、詳細に掲載するところもあります。

なかには事業内容の掲載がないところがありますが、上場企業ならまだしも何をやっているのか分からない会社に応募するのは考えものです。

履歴書は重要な個人情報です。それを安易に送ってしまわずに、どういう事業の会社でどういう仕事内容で募集しているのか把握してから応募してください。

会社の概要

設立年月日、資本金、年商、従業員数、全国の支店・営業所、主要取引先など、これらは広告の紙面のスペースがないと記載されていません。ただし、応募する以上はこれらのことは調べておくのが常識ではないでしょうか。事業内容とともに、これらについては会社四季報や帝国データバンクなどで調べておくべきです。調べる方法がなければ、直接会社に問い合わせてもよいのです。ただし、ビジネスのマナーに則って失礼のないようにすべきなのは言うまでもありませ
んね。

応募方法

応募に必要な書類(履歴書、職務経歴書、会社によっては作文など)と応募の方法(郵送か持参)、応募の締め切り日が記載されています。記載事項は必ず守ってください。

なお、応募の締め切り日が記載されていない場合がありますが、たいていは広告の記載日から5~7日と思ってよいでしょう。

ただし、広告の掲載日当日から問い合わせや応募が殺到すると早めに締め切ってしまう場合もありますから、少しでも日が経ってしまっているなら、間に合うかどうかを確認してください。

また、電話連絡の上書類持参という場合は、すぐに面接がなされることが多いので服装などに注意して行くべきです。