転職

求人情報の媒体を解説!!それぞれの特徴を掴んで上手に利用しよう

転職の秘訣は効率的に情報収集することです!

転職活動を効率的に行うには、まず求人情報の収集の仕方を考えましょう。

求人情報はさまざまな媒体を通して収集することができますが、これこそ「チヤンス!」と思われる求人募集にいくつ巡り会えるかどうかです。

在職中に転職活動を行う場合は、時間的な制約があったりして妥協しがちですが、情報収集だけは充分に行ってください。

求人情報はたいてい手を伸ばせば簡単に入手できるのですが、募集期聞が短い分、何度も何日間も掲示されるわけではありません。どこかの企業があなたにぴったり仕事の求人広告を出していても見逃したらおしまいなのです。

求人情報の媒体は下に説明しているように非常にたくさんあります。

とにかく数多くの情報を得たいなら、それらを手当たり次第使えばよいのですが、希望する業界、職種、あるいは勤務地などが決まっている場合は、必要な部分だけをチェックすればよいでしょう。

そういう意味では人材バンク(人材斡旋機関)を利用するのも有用です。ただし、そういうところ詰頼るだけでなく、自分の手でまたはネットワークを通じて多くの情報のなかから選べるようにすべきです。




求人媒体一覧

新聞の求人広告

朝日、読売、毎日、日経などのいわゆるデイリー新聞には、たいてい日曜日に求人広告がまとめて掲載されています。

新聞社によっては月曜・火曜にも求人広告を出しています。求人側も大手企業から中小企業まで最新の情報を載せていますから、必ずチェックしていただきたいところです。

なお、外資系企業や金融関係なら日経、マスコミ関係なら朝日が他に比べて多い傾向にありますし、希望する業界の業界紙なども目を通しておくとよいでしょう。

また、Uターン、Iターン就職をするつもりなら、是非とも地元の地方紙は取り寄せるべきでしょう。

 

折り込みチラシ

新聞の折り込みチラシにも求人広告があります。これは地元地域の産業が中心となっていますから、勤務先を住まいの近くと希望している場合には非常に有効です。

求人雑誌

情報量が多く、しかも内容が充実しているものもあります。

求人内容については、募集している職種とその仕事内容、募集条件、勤務地、勤務時間など非常に詳しい上に、給料などの待遇、応募の方法、さらにはその会社の資本金や売上高などの会社概要、事業内容、取引先、取扱商品など詳しいデータも掲載されています。

なお、地域版を出しているものもありますので、地方に転職したい場合には取り寄せるとよいでしょう。

人材斡旋機関(人材紹介会社)

求職者と求人募集している企業との仲介を行う民間の斡旋機関(ハローワークが開設した公的人材銀行とは異なる)。

自分の希望する業界、職種、条件、キャリアなどの個人情報を申告して登録すれば、希望に合致する求人があったら紹介してくれます。

求人する企業についても、経営の概要から経営方針、業績、社風など詳しい情報を持っています。求職者が紹介された企業についてよければ、その企業で採用試験(面接)を受けることになります。

人材紹介会社が公的機関と根本的に違うのは、コンサルタントがいて、その人が紹介からアドバイス、相談、企業への交渉なども行ってくれるということです。

たいてい面接では同伴してくれますし、企業へ直接言いづらいことなども折衝してくれます。

 

こういった人材紹介会社は現在500社以上あるともいわれていますが、ハイテクやエンジニア専門のところ、外資系に強いところ、企業系列のところなど、特色のあるところもありますし、大規模から小規模、登録企業の数、サービスの良さなどからみて、どこを選ぶかはよく検討したほうがよいでしょう。もちろん、複数社に登録しても構いません。

 

たいていは登録や紹介に手数料等はかかりません。こうした会社の収入は求人企業からの手数料(成功報酬)によるものなのです。

なお、コンサルタントがあまり親身でなかったり、いい加減な紹介、むやみに転職を急がせたりする場合はあまりいい紹介会社ではないと思ってよいでしょう。




ハローワーク

公的機関なので信頼性が高く、情報量も豊富で無料で利用できます。管轄区域に関しては幅広い業種の情報を得ることができ、その場でさまざまなアドバイスを受けることもできます。

また、東京23区や札幌、名古屋、大阪、福岡などの各都市のハローワークの求人情報がインターネットで検索することができますから、該当する地方の求人情報も見ることができます。

人材銀行

ハローワークの一部として開設された中高年の雇用促進を目的とする斡旋機関。対象は中高年齢者や定年退職者で、技術職や管理職、専門職が大多数を占めています。
ヘッドハント、スカウト

これは求職者側からでなく、企業からの転職の呼び込みで、ヘッド(ント専門会社が依頼を受けて行うものです。

対象となるのは、新規事業部門を立ち上げて成功した人、トップセールスマン、専門分野での草分け的存在とか豊富な経験のある実力者などで、企業側のニーズに応えられる厳選された人材といえます。

ネットワーク、クチコミ

友人・知人・親戚・取引先など、あなた自身をよく知る人が、あなたが転職を希望しているのを聞きつけて転職先を紹介してくれることもあります。

あるいは、転職を相談して紹介をお願いすると、あなたのためにわざわざ骨を折って仲介してくれることもあるでしょう。

求人件数が少ない就職難の時代ですから、非常にありかたいものです。

ただし、このような場合は、断りたくても断りづらかったり、待遇や条件など詳細の部分が聞きづらいこともあります。

また、入社後も紹介者のメンツをつぶさないように神経を使うことになるでしょう。

第三者からの厚意はありかたい反面、無下に断って人間関係を悪くすみことがないように注意する必要があります。




人材派遣会社

一般の正社員とは異なりますが、派遣社員として仕事に就く人が増加しています。

まずは人材派遣会社に個人情報(能力・資格・技能など)や希望する職種・勤務時間・勤務地・給料(時給)など登録します。

するとほぼ希望にあった業種の企業に派遣され(もしいやなら断ることもできる)、そこで派遣社員として契約した期間だけ、契約した仕事をすることになります。

 

雇用形態は一般の正社員とは異なり、労働契約は派遣会社と結ぶことになり、給料や労働時間等の勤務条件は派遣会社との取り決めに従うことになります。

したがって、派遣社員は正社員と比べると、時給制なので収入は低いのですが、人間関係に悩まされることもなく、配置転換されることもありません。

自分の意思で働き方を選択できるというメリットがあります。また、派遣会社によってはテクニカルサポートや、キャリアアップ・資格取得のための教育研修制度が充実しているところもあります。

従来は派遣法で対象業務は専門職などに限定されていましたが、99年の改正で対象業務が一部を残してほぼ自由化されました。

これによって企業も人件費の削減のために従業員数を削減してそこに派遣社員を配置したり、パートーアルバイト的な仕事も派遣社員に請け負わせることもあり得ると考えられます。

パートーアルバイトの採用の手間や時間、教育指導を考えるとコスト的にも能力的にも派遣社員のほうが有利だからです。

 

また、派遣社員から派遣先企業の正社員として採用されるという道も開けてきました。

転職情勢が厳しいため、正社員にならずに派遣社員に流れる傾向が以前からあったのですが、一層これに拍車がかかると予想されます。

なお、人材派遣会社も人材紹介会社と同様に、かなりの数が存在し、規模やサービス内容、外資系、企業系列会社など様々です。

登録する際には、派遣後のトラブルがあったときの解決・相談窓口があるか、教育施設や制度・システムは充実しているか、コーディネーターの対応はよいかなどをよく見て複数の会社に登録するのもよいでしょう。

インターネット

インターネットを利用して求人募集する企業、また求人情報を収集する求職者が非常に増えてきています。インターネットなら、時間も場所も選ばないというのが最大のメリットです。仕事をしながらでも、帰宅後夜でも転職活動ができるわけです。

 

求職方法は2通りあります。

1つは希望する会社がホームページを開設しているなら必ずアクセスしてみましょう。求人募集中であれば採用情報を出しているはずです。応募するならメールで資料請求や問い合わせをします。

メールによる履歴書を受け付けているところもあります。また、今現在は募集していないが求職の登録を受け付けているというところもあります。

企業のホームページでは、会社の最新情報を掲示していますから、会社概要や事業内容から最新商品の案内まで知ることができます。企業研究もこれで十分です。

 

もう1つは、転職情報サイトで求人情報を見たり、そこから直接応募ができたりします。

方法はサイトによって異なりますが、希望する業種や職種条件などを入力して検索すると、該当する企業が見れるもの、履歴書を入力して登録しておくと企業から連絡がくるものもあります。

あるいは「求人」というキーワードを入力して検索してみてもよいでしょう。これだけでも就職情報のホームページがかなり見つかります。

現在はハローワークの求人情報もインターネットで見られるようになりました。