転職

前職とは違った業界または業種に転職したい場合はここに注意!!

未経験の業種は意欲や熱意だけでは通用しません

転職希望者のなかには、前職とはまったく違う業界に移りたいとか、異業種に飛び込みたいという人もたくさんいます。

もちろん、転職が同業種間や経験職に限られているわけではありませんし、未経験者歓迎という求人広告もみかけます。

しかし、リスクは高くなります。そこで、異業種に転職を希望している人には、次の点に注意していただきたいと思います。

まず、なぜ異業種を希望しているかという根本的なところです。前職でどうしても仕事についていけなかった、向いていない、一生懸命やったが成果が出なかったという人が多いのですが(もちろん、異業種に魅力を感じてという人もいますが)、具体的にどういうところがダメだったのかを分析してみてください。

 

たとえば、営業職に配属されたが人と接するのが苦痛になり毎日落ち込んでいた。

自分は営業には向いていないと思う、という人がいたとしましょう。ところが、上司からすれば、誰でもぶち当たる壁で、ここを乗り越えれば力が付いてくると判断していたということがよくあります。

このように自分の能力を早めに線引きをして諦める人は、たいてい経験年数が少ないうちに転職しようとしますが、採用側もその点について詳しく聞いてきます。

なぜなら、採用側は、その人の前職での経験や評価できる点を取り入れられるかをまず考えるからです。

特に異業種からの応募者は仕事への取り組み方が評価点につながります。採用担当者はあなたが入社してすぐに使えるかどうかを見るのです。

すぐに「できない」と音をあげるタイプはすぐに見破られてしまいます。

どの応募者も「頑張ります」を連呼して熱意を示そうとしますが、それだけで採用されるわけはありません。

まずは前職をどうして離れようと思ったか、ダメな点があったなら具体的にどの点がダメだったのかを反省し、今後はどう改善しようと思っているかをきちんと言えるようにしておくことです。




なぜその業種を選んだか具体的に言えることが必要です

次になぜ前職と違うその業種を選んだかがはっきり言えなければなりません。

たとえば、世間一般的な見方で「安定した業種」だとか「伸び盛り」だからといってもそれは説得力のある理由にはなりません。

これから入社して働こうとしている人の答えにはなっていないのです。

 

その業種であなたが何をしたいと思っているのか、その業種のどういうところに魅力を感じているのか、異業種からきたあなたがどう役立つかを具体的にピーアールできなければなりません。

よく「前とは違うことをチャレンジしたいと思ったから」などということを平気で言う人がいますが、そういう子供じみたことを言って採用されるわけがありません。

異業種に飛び込む場合は、その業界についての勉強が必要です。何も知識がないまま入ったところで仕事ができるわけがありません。

ある程度勉強して業界のことを知っている、業務についても内容を把握しているくらいで面接に向かうべきです。そうすれば採用側もあなたの真摯な姿勢を高く評価するでしょう。

「未経験者可」が狙い目ですが…

会社によっては、異業界・異業種から広く戦力を求めるところもあります。

その要因は次の2つが考えられます。

応募する際には、採用先がどういう意図で異業種からの応募を求めたり「未経験者可」としているのかをよく探ってからチャレンジしたほうが勝率は高くなります。

 

まず一つは、専門知識よりも適性や資質、能力を重視するケースです。

たとえば、営業職ではコミュニケーション能力やプレゼンテーション能力を重視して、異業界の異業種からでも適性のある人をどんどん採用する傾向にあります。

ただし、採用側によって異なりますから、その職種について未経験でもよいのか、あるいは業界経験がなくてもよいのかを求人広告に記載がなければ、問い合わせた方がよいでしょう。

 

もう一つは、異業界の専門知識を求めるというケース。

たとえば、コンサルタント会社が情報処理産業や通信産業、金融業界など様々な業界からそれぞれエキスパートを採用し、コンサルタント要員に教育することで自社の企業力の増強を図るという場合です。

つまり募集職種については未経験であっても、特定の知識や経験を持っている人を求めるという意味です。

これは、いま会社にない専門知識や技術を、その分野にいる人(異業界の異業種)の専門的な経験を即戦力として取り込もうということです。

たいていこういう場合は「なお、金融業界出身者歓迎」という但し書きが添えられていることが多いようです。

このように異業種からの応募可とあっても、業界を問わず広く募集していることもあれば、実際には特定の業界の特定の職務の経験者を求めていることもあるのです。

求人広告だけではわかりにくいときには、人事採用担当者に電話で問い合わせてみるとよいでしょう。