転職

会社は中途採用者に何を求めるのか?採用側が求める人材を突き詰めて考える

中途採用の2つのパターン

一般的に会社が中途採用を行うのは、退職者が出たための欠員補充か、業務拡大のための人員の増強のどちらかです。

ですから、これから受けようと思っている会社がどちらの理由で募集しているのかを知ることも大切です。

 

欠員補充であれば、そのポストに必要な知識やスキル、経験などが具体的に要求されます。

採用される人数も限定されています。

この場合、採用側としては「この部署でこういう仕事をしてくれる人」を探しているわけですから、優秀でベテランの人が応募してきてもそこのポストに合わなければ使いきれないという場合もあるのです。

 

業務拡大や支店・営業所の増設などに伴う募集であれば、企業規模にもよりますが、同時に数力所の部署で募集するなど複数の人員が求められることが多いようです。

こういう企業は、たいてい経営が順調か伸び盛りですから、狙い目です。

採用の条件としては、最低限必要な知識や経験があげられますが、未経験者可とか、異業種からの応募歓迎という場合もあります。もちろん、経験と実績のある人、やる気のある人から採用されます。

 

ただし、たとえばコンピュータの知識に自信があるのでコンピュータ関連の会社に応募したら、財務部での募集で特別にコンピュータの知識は必要でなかったということもあります。

逆に出版社での編集知識が家電メーカーの広報室で役立つたということもあります。

応募する場合には社名だけで決めずにどういう部署でどういう職種の募集なのかも調べておくべきです。




即戦力となれるか

企業にとっての中途採用者と新卒者との大きな違いは、社会人教育や新人研修をする必要があるかないかということです。

就職氷河期に「超」の文字が付くほど、バブル崩壊以降は新卒者には厳しい就職状況が続いています。

これは、企業は経営のスリム化のために1から教え込まなければならない新卒者の採用を控え、今の人員体制で経営の建て直しを図っているところが多いからです。

 

ですから、企業が欲しがっているのは、即戦力となる有能な社員つまり、ビジネスのマナーや常識をきちんと身につけており、しかも配属先では自分の経験を生かしてすぐに力が出せる人なのです。

 

もちろん、「未経験者可」として募集しているところもあります。

ただしこれも、中途採用である以上、社会人としての常識は身につけていて、パソコン・ワープロくらいは使えるというのを前提としているのが一般です。

採用条件が意味すること

一般的に採用条件には、年齢、経験、スキル、資格などがあげられ、場合によっては勤務先が採用場所と異なる場合は付記されていることもあります。

またかつては男性か女性を限定して募集することもありましたが、平成11年の男女雇用均等法の改正により男女の区別はなくなりました。

 

この採用条件をどのように読んだらよいのでしょう。たとえば「パソコンが使える人」という条件なら、仕事をコンピュータで進めていくことはすぐにわかるでしょうが、にもかかわらず「これから勉強します」と応募してくる人がいます。どんなに熱意があっても「これから」の人はまず無理です。

 

また、年齢条件をあげているのも、職場での釣り合いを考えていることもあります。

たとえば、平均年齢28歳、マネージャーが32歳の部署に、いくら能力がある38歳の人が応募してきても、マネージャーより年上の人を新人として採用するわけにはいかないということです。

 

ただし、会社によっては、採用条件は一応の目安としてあげているだけというところもあります。

採用条件に合わないが是非応募してみたいという場合には、直接電話で問い合わせてみるとよいでしょう。「とりあえず書類を送ってください」といわれることもあります。

 

なお、採用条件や募集職種から、企業がどういう人物を欲しがっているかが分かってくることがありますから、例えば企画制作部門なら、企画書やこれまでの自分の実績を示す物(設計図や製作したCD、本など)を応募書類に同封すると熱意がかなり伝わります。

会社が求める具体的な能力の一例

営業業経験者の場合
  • 顧客の要望を聞き分ける脳力
  • 提案型営業の経験
  • 特定の業界で人脈のある人
  • 製品関連知識を身につける脳力
  • 海外勤務経験のある人
  • テレマーケティングの経験
  • 営業数字の管理、分析
  • 情報収集力
  • コミュニケーション能力等

 

要英語力の場合
  • TOEIC(600~800点)
  • 英語でコミュニケーションがとれる人
  • 英語を使って仕事をした経験がある人
  • 海外勤務の経験がある人等

 

コンサルティングの場合
  • MBAの有資格者
  • コンサルタント経験者
  • 経営企画・人事・財務のスペシャリスト
  • 経営戦略のエキスパート等

 

エンジニアの場合
  • データベース開発経験者
  • システムエンジニア
  • サポートエンジニア
  • ネットワークエンジニア等

 

マーケティングの場合
  • マーケット担当経験者
  • ブランドマネジメント力
  • 商品開発力
  • バイヤー経験
  • データや数字の分析力等

 

金融経験者の場合
  • 資産運用経験者
  • 日本、海外の金融市場の知識がある人
  • 金融系の業務システム知識
  • 金融商品知識
  • 株式公開の実務経験
  • MBA取得者・トレーダー
  • 金融商品開発経験者
  • アナリスト・アクチュアリー等